アルバイトで働く

アルバイトとは

一般的には臨時に雇われる人をアルバイトと呼びます。

雇用関係の法律ではアルバイトという言葉を使いません。期間の定めがある雇用形態で働く労働者のことを法律では有期雇用労働者といいます。通常の労働者より短い時間だけ就労する労働者を短時間労働者といいます。

アルバイトは、通常は有期雇用労働者に該当します。勤務時間が通常より短ければ短時間労働者にも該当します。

いずれにしても労働者であることに変わりはありません。したがって、アルバイトにも労働基準法を始めとする労働関係法はすべて適用されます。

仕事や通勤が原因でケガや病気になったら労災保険で治療を受けましょう。

アルバイトも労働者としての権利があります。同時に、アルバイトも、会社の従業員の一人としての責任があります。

特に、お客に対しては、仕事上のことであれば、アルバイトだからということで必ずしも大目に見てもらえるものではありません。責任感をもって誠実に仕事に取り組まなければなりません。

アルバイトの募集は、ネットや求人情報誌、大学での掲示、店舗などの掲示などで知ると思います。

それらの募集をみたら、原則として自分で募集先に連絡をとります。Webサイトから申し込むこともありますが、まずは電話することが多いと思います。

そして、簡単な面接を受けて、仕事や賃金などの条件説明があり、納得すれば働き始める日が決まります。

アルバイトの場合は、一般的には１回の面接で決まります。なるべく良い印象を与えるように、聞かれそうな質問の答えの準備をして面接に臨みましょう。

働き始める前に、労働条件についての正式な説明があります。この説明は労働基準法で義務付けられているもので、しかも、労働条件のなかでも重要なことについては文書にして渡さなければならないことになっています。その文書が労働条件通知書です。

会社によっては、誓約書、身元保証書、各種書類の提出を求めることもあります。

アルバイトの給料は、時給、つまり１時間当たりいくらと決められて、働いた時間を掛けて計算されるのが一般的です。

時給×時間が給料の総支給額です。それに通勤手当がつくこともあります。残業すれば残業手当はつきます。

引かれるものもあります。金額によっては所得税が引かれ、働く期間や一日の労働時間数によっては、健康保険料や厚生年金保険料、雇用保険料が引かれることがあります。

ブラックバイトというのは、明確な定義があるわけではありませんが、労働基準法などの法律を守っていなかったり、仕事自体が法律に違反するものであったり、パワハラ・セクハラなどが多い職場を指します。こうしたところで我慢して働くことはありません。

アルバイトは一定の期間を約束して働き始めるので、その期間が終了すると自動的に退職になります。もし、延長を求められたときは、よく考えて、諾否の返事をしましょう。

何らかの理由で途中で辞めたいという場合、会社の方では人出が足りなくなるなど困ったことになるので、引き留められるかもしれません。約束の期間は働くのが筋ですが、やむを得ない事情があれば仕方ありません。事情を話してなるべく円満に辞めましょう。